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建売住宅にカーテンはない?建売についてない設備について

建売住宅にはカーテン・カーテンレールはついてない?

建売住宅の購入を検討する際、実は生活を始める上で必要とされる設備が住宅の物件価格に含まれていないといったケースが少なくありません。

建売住宅の住宅設備では一般に「標準装備」と「オプション設備」の2種類があり、例えばカーテンやカーテンレール、また照明器具や空調機器(エアコン)といった設備は、日常生活に欠かせないものである一方、標準装備に含まれず、オプション設備に該当することが多くなります。

オプション設備は、購入時に設置工事(オプション工事)を依頼することが可能ですが、工事には物件価格とは別途費用がかかるため、あらかじめどのような範囲の設備が標準装備として用意され、どのような設備がオプション設備になるのかチェックしておくことが重要です。

カーテン以外に建売についていないことが多い設備は?

カーテンレールやカーテンの他にも、一般的に建売住宅のオプション設備とされる設備には様々なものがあります。

照明器具

オプション設備として一般的なものとして、照明器具があります。

例えば天井や壁に照明器具を設置するための電源端子や電気配線は備えられていたとしても、実際にそこへ装着する照明器具は標準装備として用意されていないことが通常です。

照明器具がなければ夜間やカーテンを閉め切った場合などに室内で生活できないため、必ず事前に部屋のサイズや好みの光量に合わせた照明器具を検討しておきましょう。

空調機器(エアコン)

エアコンなどの空調機器も建売住宅ではオプション設備になりやすい設備です。

エアコンを必要とする部屋や空間はオーナーや家族のライフスタイルによっても異なるため、事前にどの部屋へどの程度の性能のエアコンを設置するのか考えることが大切です。

また現在の住居からエアコンを移設するのか新品を購入するのかによって費用や施工時期も異なります。

網戸

ガラス窓の外側にある網戸は空気の入れ換えや夏場に便利な住宅設備ですが、網戸もオプション設備になりやすいものの1つです。

サッシに網戸を設置することが可能であっても、網戸そのものはオプションとして別途購入しなければならないことが多いため、オプション工事での対応の可否や費用について事前に確認しておきましょう。

雨戸・シャッター窓

網戸と同様に、販売会社や建売住宅によっては雨戸やシャッター窓もオプション設備になります。

特にシャッター窓の場合は本体だけでなく設置用のレールについてもオプション工事が必要になることもあるため、建売住宅を購入する前にオプション対応の可否や工事費用について問い合わせるようにしてください。

建売住宅に設備を付ける場合の費用目安

ここでは建売住宅にオプション設備を設置する際の費用について、一例を目安として紹介します。

  • カーテンレール:1軒あたり50,000~100,000円
  • 照明器具:1台あたり5,000〜20,000円(電気工事は除く)
  • エアコン取付工事:1台あたり20,000~100,000円(本体価格は除く)
  • 網戸:1枚あたり5,000円~10,000円
  • 表札:20,000~40,000円
  • テレビアンテナ:50,000~100,000円

建売住宅に設備工事を行う場合の注意点

工事費用の金額と内訳をチェック

建売住宅の購入時にオプション設備を併せて施工してもらう場合、必ずオプション工事に関する費用についても見積を取り、その金額や内訳といった工事内容の詳細を確認しなければなりません。

また販売者から指定の施工業者などを案内された場合、見積金額に仲介料といった中間コストが入っており、結果として割高の費用になっていることもあります。

もし工事内容に不審な点を見つけたり、仲介料が高く感じられたりした場合は、別の施工業者や専門業者へ依頼することも検討しましょう。

本当に必要な設備かどうか検討する

建売住宅を購入する時は大きな金額が動くため、オプション設備やオプション工事の費用をあまり気にしない人も少なくありません。しかしオプション工事も積み上げれば相当のコストになります。そのため、そもそも対象のオプション設備が実際の生活において必要なものか否かを冷静に考えることが重要です。

具体的にその住宅での暮らしをイメージして、今すぐに必要でない設備については入居後に再検討するといったこともできます。

別会社へ作業を依頼する際の注意点

新築建売住宅を購入する場合、売主や購入者に対して10年間の瑕疵(欠陥)担保責任を負わなければなりません。一方、入居後に別の施工業者などへ依頼して設備工事を行った場合、それらの設備や工事による損害やトラブルは瑕疵担保責任による保証の対象外となってしまいます。

そのため別の会社や業者へ設備工事を依頼する際は、費用的なメリットだけでなく、その後の保証やアフターサービスについても合わせて比較検討するようにしてください。